公開日：2026.06.17

最終更新日：2026.06.17

腰痛の日帰り手術は自由診療でも医療費控除の対象になる？確定申告方法も解説

腰痛の手術には保険診療のものと自由診療のものがあり、自由診療の場合は治療費が気になるかもしれません。しかし、医療費控除を活用すれば、費用の負担を軽減できる可能性があります。

今回は、日帰り腰痛手術の医療費控除の可否と、医療費控除を受けるための確定申告の方法について解説します。

＜コラム監修者＞

田中聡院長

田中聡(たなかさとし)

表参道総合医療クリニック院長

大阪医科大学医学部卒業。救急車搬送が日本で一番多い「湘南鎌倉総合病院」や「NTT東日本関東病院」にて脳神経外科医として脊椎・脊髄疾患、脳疾患、がん患者の治療に従事。その後、稲波脊椎関節病院で脊椎内視鏡、森山記念病院で脳・下垂体の内視鏡の経験。様々な患者様を診療するようになりました。しかし、脳出血や脳梗塞の方は、手術をしても脳機能自体は回復しないため、麻痺は改善しません。また腰痛が改善しなかったり、手術後も痛みやしびれが残る後遺症に悩まされている患者様を見てきて、「現代の医療では解決できない問題を治療したい」と表参道総合医療クリニックを開院しました。開院後、多数の腰痛日帰り手術や、再生医療などを行い、多方面から高い評価をいただいています。

◆目次
1.腰痛治療は医療費控除の対象？
2.医療費控除額と還付額の計算方法
 3.医療費控除を受けるための確定申告方法
 4.当院の日帰り腰痛手術は医療費控除可能
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┃1.腰痛治療は医療費控除の対象？

腰痛の治療には保険が適用されるものと自由診療のものがありますが、どちらも基本的に医療費控除の対象となります。

＜医療費控除可否の基準＞

医療費控除の対象となるのは、疾患の治療や体の機能の改善を目的とした処置にかかった費用と、治療を受けるために直接必要な費用（公共交通機関を利用した通院費など）です。保険適用の有無は問いません。

したがって、腰痛の緩和や原因の除去を目的に治療や手術を受ける場合は、自由診療であっても医療費控除の対象となります。ただし、腰痛がない状態で予防のために注射を打つといった、予防・健康増進を目的とした施術は医療費控除の対象外です。

また、ひと月に支払った医療費の自己負担額が一定金額を超えた場合に超過分の支給を受けられる「高額療養費制度」は保険診療のみが対象なので、自由診療には適用されません。

＜腰痛治療の種類＞

腰痛治療は、大きくは保存療法と手術療法に分けられます。原因や症状の程度によって治療方針は異なりますが、一般的にはまず保存療法を行い、十分な改善がみられない場合に手術を検討します。

	内容	治療法の例
保存療法	手術をしない治療法全般のこと	内服薬・外用薬、注射、運動療法、理学療法、装具療法
手術療法	外科的な処置によって腰痛の原因を取り除き、症状の緩和を目指す治療法	椎間板ヘルニア摘出術、脊柱管狭窄症に対する除圧術

＜保険診療・自由診療の違い＞

保険診療は自己負担を抑えられますが、治療法や治療スケジュール、使用できる薬剤などに制限があります。一方で、自由診療は治療費が全額自己負担となるものの、治療選択肢の幅が広く、スケジュールも柔軟に調整しやすいのが特徴です。

腰痛手術では、自由診療なら日帰り手術を選択できる場合があります。たとえば、脊柱管狭窄症に対する日帰り低侵襲手術の「PEL」は、7mm程度の小さな傷口から細い内視鏡を挿入して神経の圧迫を取り除く方法です。局所麻酔で手術を行うため、年齢や持病などの理由で全身麻酔ができない方にも適応できる可能性があります。