再生医療は、人間の体に備わる再生力を高める治療です。幹細胞治療、PRP療法、サイトカインカクテル療法などの種類があり、これまで治療が難しかった症状も改善できる可能性があるとして、期待が集まっています。

再生医療の大半は自由診療ですが、治療目的によっては医療費控除の対象になります。今回は、再生医療が医療費控除の対象になるケースとならないケース、医療費控除を受けるための確定申告方法などを紹介します。

┃1.再生医療で医療費控除の対象になるケース・ならないケース

再生医療に限らず、医療費控除の対象となるのは、疾患の治療や症状・機能の改善を目的とした治療にかかった費用です。美容や予防・健康増進を目的とした治療は、原則として医療費控除の対象になりません。

同じ名前の治療であっても、その目的によって医療費控除の対象になるケースとならないケースがあります。

＜治療に直接必要な経費も医療費控除の対象＞

通院のための交通費や、治療に必要な医薬品の購入代金も、医療費控除の対象に含めることができます。

ただし、通院費として認められるのは原則として公共交通機関の運賃のみ、ビタミン剤など健康増進を目的として購入したビタミン剤などの市販薬は医療費控除の対象にならないなど、制限もあります。

自由診療の医療費控除可否について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

＞＞自由診療は医療費控除の対象になる？控除可否の判断基準を解説 | 表参道総合医療クリニック

┃2.医療費控除額の計算方法と上限額

医療費控除額は、以下の式で計算します。

なお、控除額の上限は200万円です。

申告できる医療費は自分自身の分だけでなく、生計が同一の家族が支払った医療費も合算できます。

┃3.再生医療の医療費控除で確定申告する方法

医療費控除を受けるためには、毎年の確定申告期間中に確定申告を行う必要があります。会社員など年末調整の対象となっている方も、医療費控除を受ける場合は確定申告が必要です。

国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を利用すれば、スマートフォンやパソコンから申告できます。紙で申請したい場合は、税務署で申告書を入手するか、国税庁のホームページからダウンロードして必要事項を記入します。

医療費の領収書を申告書に添付する必要はありませんが、税務署から求められた場合にすぐ提出できるよう、5年間は手元に保管しておきましょう。

確定申告の手順や必要な書類については、以下の記事でも解説しています。

＞＞自由診療は医療費控除の対象になる？控除可否の判断基準を解説 | 表参道総合医療クリニック

┃4.当院で行う再生医療の種類

当院では、以下のような再生医療を行っております。症状やご希望に応じて提案しますので、まずはご相談ください。

＜SAST法（脊椎幹細胞移植術）＞

患者さん自身の脂肪から幹細胞を取り出して培養し、椎間板、頚椎、腰椎などに移植する治療法です。幹細胞には傷ついた組織を再生する働きがあり、損傷した椎間板や脊椎の修復を促して腰痛の改善を図ります。

＞＞SAST法の詳細はこちら

＜PRP療法（多血小板血漿）＞

PRP療法（多血小板血漿療法）は、患者さん自身の血液から血小板を抽出・濃縮し、患部に注入する再生医療です。血小板にはさまざまな成長因子が含まれており、組織の修復を促す効果が期待できます。

＞＞PRP療法について詳しくはこちら

＜サイトカインカクテル療法＞

幹細胞を培養した液の上澄みである「幹細胞培養上清液」を、点滴または点鼻で投与します。幹細胞から分泌されるサイトカインの働きによって神経細胞や脳細胞を修復し、脳卒中の後遺症や脊髄損傷など、さまざまな疾患・損傷に効果が期待できます。

＞＞サイトカインカクテル療法について詳しくはこちら

＜経皮的椎間板再生治療（PDR）＞

損傷した椎間板の再生を促す治療方法です。患者様の血液から濃縮血小板由来の成長因子を抽出し、幹細胞上清液とともに損傷した椎間板に投与。組織を修復する働きを持つ成分が、椎間板を再生します。椎間板ヘルニアのレーザー治療（PLDD）と併用することも可能です。

＞＞PDRの詳細はこちら

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